ブランズタワー南堀江・ブランズタワー大坂備後町が酷評東急不動産の新築分譲マンション・ブランズタワー南堀江（大阪市西区）やブランズタワー大坂備後町（大阪市中央区）が酷評されている。ブランズタワー南堀江もブランズタワー大坂備後町も立地が悪く、タワーマンションの高級感や開放感がないと指摘される。ブランズタワー南堀江もブランズタワー大坂備後町も東側には阪神高速の高架が迫る。ブランズタワー大坂備後町は南側にも高架がある。地図では離れているが、肌感覚では近い。  建設中のブランズタワー南堀江。東側に阪神高速の高架が迫る。（２０１２年１２月） ブランズタワー南堀江もブランズタワー大坂備後町も南側は狭い通りである。ブランズタワー大坂備後町の南側の狭い通りの向かい側には郵便局がある。集配の車が頻繁に停発車する。「音が気にならなくて窓を閉め切った生活でもOKならありであるが、ファミリーは子供のこと考えると、このような場所を住居に選ばない」と指摘される。 ブランズタワー南堀江もブランズタワー大坂備後町も圧迫感がある。「手前のビルの壁を眺めることが好きな人は非常に限られるでしょう」と指摘される。ブランズタワー大坂備後町もブランズタワー南堀江も一ブロック全体がマンション敷地ではない。しかも同じブロック内の建物は敷地目一杯に建てられており、圧迫感がある。ブランズタワー大坂備後町は同じ敷地内のマンションなどの建物に囲まれている。ブランズタワー大坂備後町が面している道路は南側と東側だけであるが、どちらも狭い。引っ越し時に苦労することは確実である。  建設中のブランズタワー南堀江（右）。南側には狭い通りを挟んでビルが建っている（左）（２０１２年１２月） ブランズタワー大坂備後町の東側のマンションには入居者募集中の広告が大々的に掲げられていた（２０１２年１０月）。同じブロック内には飲食店やオフィスがある。同じブロックの西側には再開発ビルがあり、住居の用途で使用しなければならないことになっているが、実際には事務所ばかりである。ブランズタワー大坂備後町は上町断層の真上に位置し、震災時の危険性が高い。  高層マンションに囲まれて建設されるブランズタワー大坂備後町（２０１２年１０月） 東急不動産に対しては「土地勘のない人間が企画していることが丸分かり」と酷評される。東急不動産の地域性を無視した高層マンション建設は二子玉川ライズやブランズシティ守谷、十条駅西口地区市街地再開発などでも批判されている。 ブランズタワー南堀江もブランズタワー大坂備後町も間取りの悪さが批判される。ブランズタワー南堀江では据え付けのクローゼットがやたら多いと指定される。「せめて取り去るという選択肢も有っても良い」との意見が提示された。消費者の要望を無視する東急不動産の押し付け体質が現れている。 ブランズタワー大坂備後町は角部屋の廊下が長く、収納力も低い。意図不明なサービスバルコニーのために部屋がいびつになっている。実効面積の割合が小さく、無駄に固定資産税と管理費・積立金を払い続けなければならない理不尽な部屋が多く見られる。内廊下の中住戸は風通しが悪そうである。夏は灼熱サウナ地獄で耐えらず、エアコンの電気代がかさむと予想される。 ブランズタワー南堀江の治安面の不安ブランズタワー南堀江は「あいりん臭が漂う土地」「子どものいるファミリーはNG」と評される。ブランズタワー南堀江の近所にはホームレスが定住している。ホームレスはヤンキーに暴行されないように灰色の毛布をかぶった完全防備状態で、一見何かの荷物かと思ったという。昼間はホームレスの荷物が歩道上に置かれていた。現地すぐ横の歩道兼有料駐輪場は人通りが少ない夜間にヤンキーがスケボーに興じて治安が悪い。これは東京都世田谷区の再開発・二子玉川ライズでも同じである（林田力『二子玉川ライズ反対運動３』「世田谷区民が二子玉川ライズのビル風問題を世田谷区と協議」）。 しかもブランズタワー南堀江周辺の深夜はもっと人通りが少なくなり、タクシー運転手の小便所となっている。ブランズタワー南堀江と同じ敷地にある北側の駐車場には「らくがきは犯罪です。見つけたらケイサツヘ」との看板がある。風紀の悪さを印象付ける。  ブランズタワー南堀江の東側のホームレスの住居 東急リバブル東急不動産の物件を売るためのセールストークにだまされてはならない。不利益事実を告げずに問題物件をだまし売りし、消費者契約法（不利益事実不告知）に基づき、売買契約が取り消されたケースがある（林田力『東急不動産だまし売り裁判 こうして勝った』）。東急不動産のマンションを購入して「貧困生活まっしぐら」という消費者も出ている。 「売り文句を信じて住宅ローンを組むと、『ビンボー生活まっしぐら』ということになりかねません」「営業マンのセリフは、すべて『物件を売るためのセールストーク』にすぎません」（深田晶恵「「頭金ゼロでＯＫ」「家賃並みの返済額で購入可」など住宅を買うときのセールストークにだまされるな！」ダイヤモンド・オンライン2012年12月11日） 新築分譲マンションの購入には時期的な問題もある。消費税増税前の分譲マンション購入は損である。増税前に安く買う筈が、実は増税後よりも高い価格で買ってしまうことになりかねない。過去にも消費税増税後にマンション価格は下落している。消費税増税後の需要の落ち込みに連動して、１９９８年と９９年のマンション価格は急落した。 経済ジャーナリストの荻原博子氏は警鐘を鳴らす。「不動産業者はどこも『増税前に早く買って』とあおるでしょうが、安易に乗るべきではない。需要が落ち込む増税後のほうが、値引き交渉の余地があります。住宅の値引きは100万円単位なので、増税分よりも下がることもあり得る。地価もローンの金利も当面は上がる気配はなく、もしすぐに家を買う必要がないなら、今は焦らずにローンの頭金をためておけばいい」（「住宅購入、消費増税の「駆け込みバブル」に踊らされるな」週刊朝日２０１２年１１月１６日号）。 ◇記者の「ブログ」「ホームページ」など 林田力『東急不動産だまし売り裁判 こうして勝った』 |
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